フードデリバリーの配達パートナーにとって、体と同じくらい大切なのが「社会的信用」です。
街中で危険な運転をしている配達パートナーを見かけると、悲しい気持ちになりますよね。
一部の人のマナー違反は、真面目に活動しているすべてのパートナーの評判を下げてしまいます。
また、バイクや軽貨物と違い、自転車には免許制度がありません。
教習所で交通ルールを体系的に学ぶ機会がないため、「実は正しいルールを知らずに(見落として)走っていた」という方も意外と多いのが現状です。
この記事では、自転車で配達を行うパートナーが見落としがちな絶対に守るべき「5つの交通ルール」を再確認します。
「知らなかった」では済まされない重要なルールばかりです。事故のリスクを減らし、胸を張って活動できるよう、必ず目を通してください。
1. 信号無視・一時不停止は絶対NG
配達中は「早く届けたい」という気持ちから焦ってしまいがちですが、信号無視は言語道断です。
⚠ 自転車も「車両」です
自転車は道路交通法上、「軽車両」に分類されます。
赤信号はもちろん、「止まれ(一時停止)」の標識がある場所では、必ずタイヤを完全に止めて左右を確認しなければなりません。
特に「車が来ていないからいいだろう」という油断が、重大な事故につながります。
1分の短縮のために、一生を棒に振るようなリスクを負う必要はありません。
2. 「左側通行」が鉄則(歩道は歩行者優先)
自転車は原則として「車道の左側」を通行しなければなりません。
- 右側通行(逆走)の禁止:車から見ると非常に発見しづらく、正面衝突の危険性が極めて高いです。
- 歩道の走行について:「普通自転車歩道通行可」の標識がある歩道を通る場合でも、「車道寄りを徐行」するのがルールです。
歩行者が最優先です
歩道で歩行者の通行を妨げるような場合は、必ず一時停止するか、自転車から降りて押して歩きましょう。
ベルを鳴らして歩行者を退かせる行為はマナー違反であり、法律でも禁止されています。
3. 「ながらスマホ」は命取り!操作は止まってから
配達リクエスト(注文)の確認や、地図を見るためにスマホを注視しがちですが、運転中のスマホ操作(ながらスマホ)は非常に危険です。
2024年の道路交通法改正でも、自転車のながらスマホに対する罰則が強化されるなど、社会的な目も厳しくなっています。
【正しい対応】
通知が鳴ったり地図を確認したい時は、必ず安全な場所で自転車を停車させてからスマホを操作しましょう。
スマホホルダーを装着している場合でも、画面を凝視しながらの運転は「前方不注意」となり事故の元です。
4. 夜間はライト点灯&反射材で「存在」をアピール
夜間の配達では、「自分が見えているか」だけでなく、「車や歩行者から自分が見えているか」を意識することが重要です。
- ライトの点灯:無灯火運転は法律違反です。夕暮れ時から早めに点灯しましょう。
- 反射材(リフレクター):デリバリーバッグや自転車のスポークなどに反射材をつけることで、横からの衝突リスクを減らせます。
自分の存在を周囲にアピールすることは、事故を防ぐための最大の防衛策です。
5. ヘルメットは「自分の命」を守る最後の砦
現在、自転車利用者のヘルメット着用は「努力義務」となっていますが、配達パートナーとして活動するならば「着用は必須」と考えましょう。
⛑ プロとしての信頼の証
ヘルメットを被っている配達パートナーは、お店の方や注文者(ユーザー)から見ても「しっかりした人だ」「安全意識が高い」と信頼されます。
万が一の転倒時、頭部を守れるかどうかで生死が分かれます。必ず着用しましょう。
▼ヘルメットやライト、スマホホルダーなど、安全運転に欠かせない装備はこちらの記事で紹介しています。

まとめ:安全運転こそが「長く続ける」ための秘訣
今回紹介した5つのルールは、どれも当たり前のことかもしれません。
しかし、慣れてきた頃にこそ、この当たり前がおろそかになりがちです。
- 信号・一時停止を守る
- 左側通行・歩行者優先
- ながらスマホをしない
- ライトと反射材を活用する
- ヘルメットを着用する
事故を起こしてしまえば、報酬を得るどころか、賠償責任を負ったり、怪我で働けなくなったりしてしまいます。
「無事故で家に帰るまでが配達」です。
プロの配達パートナーとして、今日も安全運転で街に笑顔を届けましょう!
▼安全運転は「稼げる人」の共通点でもあります
実は、稼いでいるトップパートナーほど、事故のリスクを避けるために安全運転を徹底しています。その立ち回りの極意はこちら。

※【重要】その他の交通ルールについて
本記事は主に配達パートナーが見落としがちな交通ルールを紹介したものであり、紹介した5つのルール以外にも、自転車が遵守すべき交通ルールは多数存在します(並走禁止、飲酒運転厳禁、二段階右折など)。
また、道路交通法は日々改正される可能性があり、特に自転車に関するルールは年々変更が進んでいます。本ブログの情報のみを鵜呑みにせず、必ず警視庁や各都道府県警察の公式サイト等で、ご自身でも最新の一次情報を確認するようにしてください。

